第105回（R4） 助産師国家試験 解説【午後16～20】

解答１

解説

1．〇　正しい。哺乳間隔6時間は、介入が必要な所見である。なぜなら、間隔が空きすぎているため。これが体重減少の一因と考えられる。新生児期の授乳は、一般的に2～3時間おきの授乳は生理的範囲内で、1日8～12回が目安とされている。
2．×　排尿回数8回/日は、介入が必要な所見とはいえない。なぜなら、夏場や気温が高い日など汗をいっぱいかいた日は必然的に排尿回数が減少するため。本症例の場合は、哺乳量の少なさも要因として考えられる。ちなみに、１回の尿の量は5～10mlとほんのわずかであるが、その代わり１日の尿の回数が15～20回と多い。成長とともに、１回の尿の量が増え、１日の回数が減っていく。これはからだ全体が発育していくように、おしっこを貯める膀胱も成長していくからである。
3．×　排便回数6回/日は、介入が必要な所見とはいえない。なぜなら、排便回数は個人差が大きく、１日に10回以上排便することもあるが、１〜２日に１回程度の場合もある。一応、目安としては、母乳栄養児の場合、20～30ℊ/日を7～10回する。一方、人工栄養児の場合、40～60ℊ/日を7～10回する。
4．×　総ビリルビン値10mg/dLは、介入が必要な所見とはいえない。なぜなら、総ビリルビン値10mg/dLは病的黄疸とはいえないため。病的黄疸の早期発見は重要である。①早発黄疸（生後72時間以内の黄疸），②血清総ビリルビン値の上昇速度が5mg／dL／24h以上，③生後72時間以後の血清ビリルビンが15mg／dL以上，④遷延性黄疸（生後2週間以上持続するもの），⑤血清直接ビリルビン値が2mg／dL以上。

解答１

解説

1．〇　正しい。出産体験の振り返りは、母子の愛着形成を促進するために助産師が行う支援である。分娩後早期に振り返りを行うことは、分娩に対する自己肯定感を高め、母親として次のステップとなる子育てへの大きな原動力と心の準備ができると言われている。（※参考：「助産師の分娩に対する振り返りの考察～バースレビューの活用調査から～」国保水俣市立総合医療センターHPより）
2．×　うつ病スクリーニングの実施は、母子の愛着形成との関連性は低い。うつ病スクリーニングの一つに、エジンバラ産後うつ病質問票がある。エジンバラ産後うつ病質問票（EPDS：Edinburgh Postnatal Depression Scale）とは、産後うつ病をスクリーニングするために使用する質問票のことである。10項目の質問で、対象者は過去7日間の気分を答える。日本におけるカットオフポイント（区分点）は9点で、EPDS9点以上で「うつの可能性が高い」と考える。ただし、9点以上がうつ病で、8点以下はうつ病ではないと判断するものではない。
3．×　祖父母との良好な関係構築の支援は、母子の愛着形成との関連性は低い。母子の愛着形成は、「祖父母」ではなく「母子」との関係性を重視する。
4．×　ファミリー・サポート・センター事業の紹介は、母子の愛着形成との関連性は低い。子育て援助活動支援事業（ファミリー・サポート・センター事業）は、乳幼児や小学生等の児童を有する子育て中の保護者を会員として、児童の預かり等の援助を受けることを希望する者と援助を行うことを希望する者との相互援助活動である。

解答４

解説

（図引用：「平成２４年母子健康手帳の改正について」日本産婦人科医会記者懇談会より）

1．×　妊産婦手帳制度が始まったのは、「昭和23年（1948年）」ではなく昭和17年（1942年）である。ちなみに、昭和23年（1948年）は、児童福祉法の改正に伴い妊産婦手帳から母子手帳に改称された年である。児童福祉法とは、児童の福祉を担当する公的機関の組織や、各種施設及び事業に関する基本原則を定める日本の法律である。児童が良好な環境において生まれ、且つ、心身ともに健やかに育成されるよう、保育、母子保護、児童虐待防止対策を含むすべての児童の福祉を支援する法律である。
2．×　母子健康手帳と改称されたのは、「昭和33年（1958年）」ではなく昭和40年（1965年）である。根拠法令は母子健康法である。ちなみに、母子保健法は、母性並びに乳児及び幼児の健康の保持及び増進を図るため、母子保健に関する原理を明らかにするとともに、母性並びに乳児及び幼児に対する保健指導、健康診査、医療その他の措置を講じ、もって国民保健の向上に寄与することを目的として制定された法律である。
3．×　「妊婦1人につき1冊」から「子ども1人につき1冊」に変更されたのは、「昭和40年（1965年）」ではなく昭和23年（1948年）である。1948年（昭和23年）の時代背景として、当時はまだ戦後間もなく、子どもたちが栄養失調に悩み、感染症も多い時代であった。その時、妊娠中のお母さんと生まれた子どもの健康を守る手帳として、世界ではじめて考えられたのが「母子手帳」であった。従来は「妊婦1人につき1冊」であったが、母性保護から母子保健思想へと転換し、「子ども1人につき1冊」に変更された。ちなみに、「昭和40年（1965年）」に、母子健康手帳と改称された。
4．〇　正しい。便色カードが追加されたのは、平成24年（2012年）である。平成２４年母子健康手帳の主な改正点として、①妊娠経過の記載欄について改正、②成長発達の確認項目の一部について達成時期を記載する形式に改める、③新生児期・１ヶ月健診時の情報の拡充 、④平成22年乳幼児身体発育調査の結果に基づき、乳幼児身体発育曲線と幼児の身長体重曲線を改正、⑤任意記載ページについて改正を行った。

（※図引用：「胆道閉鎖症早期発見のための便色カード活用マニュアル」厚生労働省HPより）

解答４

解説

（※図引用：「課題の概要」厚生労働省HPより）

1.3．×　食育/肥満の予防より優先度が高いものがほかにある。食育/肥満の予防は、基盤課題B学童期・思春期から成人期に向けた保健対策であるが、設問は「高校1年生」を対象としている。
2．×　う歯の予防は、基盤課題A切れ目ない妊産婦・乳幼児への保健対策である。
4．〇　正しい。性感染症の防止は優先度が高い。健やか親子21の目標に①思春期の保健対策の強化と健康教育の推進（十代の自殺、人工妊娠中絶、性感染症罹患）と掲げられている。

解答３

解説

1．×　血液検査は、「毎回」ではなく、妊娠の経過によって回数は異なる。血液検査は、①妊娠初期に１回、血液型（ＡＢＯ血液型・Ｒｈ血液型、不規則抗体）、血算、血糖、Ｂ型肝炎抗原、Ｃ型肝炎抗体、ＨＩＶ抗体、梅毒血清反応、風疹ウイルス抗体の検査を実施する。②妊娠２４週から３５週までの間に１回、血算、血糖の検査を実施する。③妊娠３６週以降に１回、血算の検査を実施する。④妊娠３０週頃までにＨＴＬＶ－１抗体検査を実施する。
2．×　保健指導の費用は「自己負担」ではなく公費負担となる。 各回実施する基本的な妊婦健康診査の項目として、①健康状態の把握（妊娠月週数に応じた問診、診査等）、②検査計測、③保健指導を実施するとともに、妊娠期間中の適時に、必要に応じた医学的検査があげられる。
3．〇　正しい。血液検査の項目にはHIV抗体検査が含まれている。血液検査は、①妊娠初期に１回、血液型（ＡＢＯ血液型・Ｒｈ血液型、不規則抗体）、血算、血糖、Ｂ型肝炎抗原、Ｃ型肝炎抗体、ＨＩＶ抗体、梅毒血清反応、風疹ウイルス抗体の検査を実施する。②妊娠２４週から３５週までの間に１回、血算、血糖の検査を実施する。③妊娠３６週以降に１回、血算の検査を実施する。④妊娠３０週頃までにＨＴＬＶ－１抗体検査を実施する。
4．×　妊娠初期は、「2週に1回」ではなく4週間に1回の妊婦健康診査が助成の対象になる。妊娠初期より妊娠２３週（第６月末）まで は４週間に１回である。妊娠２４週（第７月）より妊娠３５週（第９月末）までは２週間に１回である。妊娠３６週（第１０月）以降分娩までは、１週間に１回である。計14回程度となる。