第112回（R5） 看護師国家試験 解説【午前56～60】

解答４

解説
1．×　入院当日から複数の看護師が関わる優先度は低い。なぜなら、入院当日はただでさえ覚えることが多く、新しい環境であり、入院患者にとってストレスや混乱の原因となるため。環境の変化によって症状の悪化や混乱を招くこともある（リロケーションダメージ）。
2．×　1回の訪室で多くの情報を聴取する優先度は低い。どれぐらいが「多くの情報」か基準はないが、高齢者にストレスや負担がかからないように配慮する必要がある。優先度が低い必要ではない情報は、のちのち何度かに分けて聞くようにしよう。
3．×　1日のスケジュールは口頭で説明する優先度は低い。なぜなら、口頭のみでは、「言った・言わない」で揉める可能性があるため。しっかり書面（スケジュール）で説明することで、揉めることもなくなり、さらに患者はその書面で見直すこともできる。
4．〇　正しい。退院後の生活を予測して情報収集する。なぜなら、高齢者は入院中に機能低下をきたしやすく、退院後、思わぬ日常生活動作ができないといったことがあるため。家屋状況や買い物、料理など、ADLだけではなくIADLまで情報収集しておくことが大切である。

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【5問】手段的日常生活動作についての問題「まとめ・解説」

解答３

解説

1～2．〇　正常である。それぞれ基準線内に沿っての体重増加が見られている。
3．×　異常が疑われる。なぜなら、生後12か月から18か月にかけて、体重の増加が見られていないため。生後12か月まで平均の基準線に推移していたが、18か月で逸脱したことから、異常が疑われる。
4．〇　正常である。－0.25付近を推移しているが、基準線に沿って体重が増加していることから正常と考えられる。

（図引用：「平成 22 年乳幼児身体発育調査報告書（概要）」厚生労働省HPより）

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【6問】発育発達曲線についての問題「まとめ・解説」

解答１

解説
1．〇　正しい。自己中心性は、幼児期の心理社会的特徴である。自己中心性とは、物事が自分にとってどう見えるかという視点から外界を認識するということである。常に認識の軸がいつも自分にある。2〜7歳ぐらいの時期である幼児期の子どもの多くは、「自分と相手では見ている位置が違うから、見える景色も違う」といった認識はまだ難しい。
2．×　心理的離乳とは、思春期に親や家族に反発する第二次反抗期がみられることである。 親などから精神的に自立し、友人関係が重要となる。
3．×　ギャングエイジとは、小学校後半から思春期の前までの時期（児童期）をいう。同性同年代の閉鎖的集団をつくり、メンバーの間だけで通用する合い言葉や秘密の遊び場をつくったりする。それまでの親や教師への一方的依存関係から脱却して、より対等で相互的な人間関係を求めるようになる時期であるが、親や教師からは一見反逆集団のようにみえるため、ギャング・エイジと呼ばれる。
4．×　ボディイメージの変容とは、思春期において重要な心理社会的特徴である。この時期には、身体的成長や第二次性徴に伴って、自分の身体に対する認識や評価が変化する。一般的には、ボディイメージの変容も喪失体験なので、衝撃、防御的退行、承認、適応といったプロセスを経て受容していく。

解答２

解説
1．×　鼻をかむこと（一人で自立の場合）は、４歳に習得できる。
2．〇　正しい。スプーンを使うことは、正常な幼児期の基本的生活習慣で、2歳0か月ころまでに習得する。
3．×　夜間のおむつがとれることは、４歳に習得できる。
4．×　洋服のボタンをとめることは、３歳に習得できる。

（※図：日本版デンバー式発達スクリーニング検査）

解答１

解説

1．〇　正しい。母子健康包括支援センターは、母子保健法（22条）に規定されている。子育て世代包括支援センター（母子健康包括支援センター）は、主に乳幼児を中心とした母子保健に関する相談への対応を行っている。子育て世代包括支援センターとは、母子保健法に基づき市町村が設置するもので、保健師等の専門スタッフが妊娠・出産・育児に関する様々な相談に対応し、必要に応じて支援プランの策定や地域の保健医療福祉の関係機関との連絡調整を行うなど、妊娠期から子育て期にわたる切れ目のない支援を一体的に提供している。
2．×　乳児家庭全戸訪問事業は、児童福祉法（第6条の3）に規定されている。児童福祉法（第6条の3）「この法律で、乳児家庭全戸訪問事業とは、一の市町村の区域内における原則として全ての乳児のいる家庭を訪問することにより、厚生労働省令で定めるところにより、子育てに関する情報の提供並びに乳児及びその保護者の心身の状況及び養育環境の把握を行うほか、養育についての相談に応じ、助言その他の援助を行う事業をいう」と記載されている（※引用：「児童福祉法」e-GOV法令検索様HPより）。
3．×　助産施設は、児童福祉法（第35～36条）に規定されている。児童福祉法（第35条）「国は、政令の定めるところにより、児童福祉施設（助産施設、母子生活支援施設、保育所及び幼保連携型認定こども園を除く。）を設置するものとする」、また（第36条）「助産施設は、保健上必要があるにもかかわらず、経済的理由により、入院助産を受けることができない妊産婦を入所させて、助産を受けさせることを目的とする施設とする」と記載されている（※引用：「児童福祉法」e-GOV法令検索様HPより）。
4．×　特定妊婦は、児童福祉法（第6条の3）に規定されている。ちなみに、特定妊婦とは、妊娠中から家庭環境におけるハイリスク要因を特定でき、出産前の支援が必要な妊婦のこと。ハイリスク要因には、収入基盤の不安定さ、親が知的・精神的障害者、若年の妊婦、妊婦健康診査未受診、妊娠届の未提出などがある。